この記事では、男性育休のメリットとデメリットについて、育児休業を5ヶ月間取得したパパが実体験を交えて紹介します。また、男性育休の制度や法律についても解説します。男性育休を取るかどうか迷っている方や、取りやすくするために知っておきたい方に役立つ情報が満載です。
はじめに
こんにちは。私は2歳の娘を持つパパです。娘が生まれたとき、私は育児休業を5ヶ月間取得しました。その経験をもとに、この記事では男性育休のメリットとデメリットについてお話ししたいと思います。
男性育休とは、子どもが1歳未満の間に取得できる休業制度です。最近では、政府が男性の育児参加を促進するために、法改正や支援策を進めています。しかし、実際に男性が育休を取得する割合はまだ低く、多くの課題が残っています。
私自身も、育休を取ることに迷ったり、不安だったり、困ったりしたことがありました。でも、育休を取ってよかったと思うこともたくさんありました。そこで、私の実体験を交えながら、男性育休のメリットとデメリットを紹介します。
男性育休のメリット
私が感じた男性育休のメリットは以下の通りです。
子どもとの絆が深まる
これは一番大きなメリットだと思います。子どもが生まれたばかりの頃は、母親にべったりで父親はあまり関われないというイメージがありますが、それは違います。私は育休中に娘のおむつ替えや沐浴、授乳補助や離乳食作りなど、さまざまな育児に参加しました。そのおかげで、娘と一緒に過ごす時間が増え、彼女の成長や発達を間近で見ることができました。娘も私に慣れてくれて、笑ったり泣いたり甘えたりするようになりました。私は娘に対する愛情や責任感が強くなり、親子の絆が深まったと感じます。
妻への理解や協力が増える
妻は出産後も仕事を続けていましたが、私が育休を取ることで彼女の負担が減りました。私も自分で育児や家事をすることで、妻が普段どれだけ大変なことをしているかを実感しました。妻への感謝や尊敬の気持ちが高まり、夫婦仲も良くなりました。また、妻も私に対して信頼や安心感を持ってくれたようです。私たちは互いに意見交換や相談をしながら、子どもの教育方針や家庭の運営方法などを決めていきました。私は夫婦で協力して子育てをすることが大切だと思います。
自分自身の成長やスキルアップにつながる
私は育休中に、子どもや家庭に関する知識やスキルを身につけました。例えば、子どもの発達段階や特徴、子育てに役立つ本やサイト、育児グッズやサービスなどです。また、家事や料理も上達しました。これらのことは、育休後も生活に役立っています。さらに、育休中に自分の時間を有効に使って、仕事や趣味に関する勉強や研究をすることもできました。私はプログラミングの勉強をして、スキルアップを図りました。これらのことは、自分自身の成長やキャリアにもプラスになります。
男性育休のデメリット
私が感じた男性育休のデメリットは以下の通りです。
収入が減る
これは一番大きなデメリットだと思います。育休中は、厚生労働省から支給される育児休業給付金が収入の代わりになりますが、これは給与の約67%（最初の6か月間は約80%）です。つまり、収入が3割以上減るということです。私たちは貯金を切り崩したり、支出を節約したりして何とかやりくりしましたが、家計はかなり苦しくなりました。特に住宅ローンや教育費などの大きな出費がある場合は、よく考えて計画する必要があります。
職場との連絡や復帰が難しい
私は育休を取る前に上司や同僚としっかり話し合って、仕事の引き継ぎや連絡方法などを決めました。しかし、育休中に職場からの連絡がほとんどなく、仕事の状況や変化について知ることができませんでした。また、育休後に復帰するときも、仕事の内容や担当業務が変わっていたり、新しい人間関係を築かなければならなかったりして、戸惑うことがありました。私は比較的スムーズに復帰できましたが、職場環境や上司・同僚の理解度によっては、もっと大変なこともあるかもしれません。
周囲からの理解や支援が少ない
私は幸いにも家族や友人から育休を取ることに対して理解や応援を得られましたが、それでも時々不快な思いをすることがありました。例えば、｢男性が育休を取るなんて甘え｣｢妻が専業主婦じゃないの？｣｢仕事は大丈夫なの？｣｢子どもの世話は女性の仕事だ｣などと言われたり、冷やかされたりしました。また、近所のママ友たちからも浮いた存在になったりしました。私は自分の決断に自信を持っていましたが、周囲からの理解や支援が少ないと感じることがありました。
男性育休の制度と法律
男性育休は、労働基準法や育児・介護休業法などの法律に基づいて定められた制度です。この制度は、子どもが1歳未満の間に取得できる休業制度で、最長1年間の期間が設けられています。ただし、妻が同じ期間に育休を取っている場合は、8週間までに限られます。また、育休中は、厚生労働省から支給される育児休業給付金が収入の代わりになりますが、これは給与の約67%（最初の6か月間は約80%）です。
政府は、男性の育児参加を促進するために、法改正や支援策を進めています。例えば、2020年には、育児・介護休業法が改正されて、男性が育休を取りやすくなるように以下のような変更がされました。
- 妻が同じ期間に育休を取っている場合でも、子どもが生後8週間を過ぎたら1年間取得できるようになった
- 育児休業給付金の支給率が最初の6か月間は約80%に引き上げられた
- 育児休業給付金の上限額が月額42万円から50万円に引き上げられた
また、2022年からは、以下のような変更が予定されています。
- 男性が育休を取得しない場合でも、子どもが生後8週間を過ぎたら5日間の有給休暇を取得することが義務付けられる（パパ5）
- 男性が育休を取得した場合でも、子どもが生後8週間を過ぎたら10日間の有給休暇を取得することが可能になる（パパ10）
- 育児・介護休業法の適用対象が正社員だけでなく非正規社員やパートタイム社員などにも拡大される
これらの法改正や支援策は、男性が育休を取りやすくするだけでなく、女性の就労やキャリア形成にも貢献すると期待されています。政府は、2030年までに男性の育児休業取得率を80%以上にするという目標を掲げています。
まとめ
以上、私が感じた男性育休のメリットとデメリット、そして制度と法律についてお話ししました。私は育休を取ってよかったと思っていますが、それぞれの家庭や職場や環境によって状況は異なります。男性育休を取るかどうかは自分自身でよく考えて決めることだと思います。ただし、決める前には以下のようなことを確認しておくことをおすすめします。
- 育児休業制度や育児休業給付金の詳細や手続き方法
- 職場の育休取得の実績や風土やルール
- 上司や同僚との話し合いや引き継ぎや連絡方法
- 家計の計画や貯金や支出の見直し
- 妻との意思疎通や協力や分担方法
- 子どもの発達や育児に関する知識や情報
私は、男性育休は父親にとっても子どもにとっても妻にとっても社会にとっても良いことだと思います。もし、育休を取ることに興味がある方がいらっしゃったら、ぜひチャレンジしてみてください。私は応援しています。😊
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